日本郵船の採用大学と就職難易度を公開！学歴フィルターはある？

この記事では日本郵船株式会社（NYK LINE）の採用大学ランキング（2024年版・上位10校）、歴代社長の出身大学、学歴フィルターの有無、就職難易度・倍率、社内制度、選考フローと対策をできる限り事実ベースで整理して解説します。

日本郵船は、三菱グループの大手海運会社で商船三井（MOL）・川崎汽船（“K”Line）とともに日本の3大海運会社の一つであり、戦後の東京証券取引所の指定銘柄12社（平和不動産、東レ、旭化成工業、日本石油、住友電気工業、日本電気、パナソニック、三菱重工業、トヨタ自動車、三井物産、東京海上日動火災保険、日本郵船）の一つでもあった企業です。

また、日本郵船の選考フローの鬼門はSPIです。去年はこのSPIで落ちてしまった学生が多かったので、必ず対策を行ってください。

それでは日本郵船の採用大学ランキングから紹介していきます。

【関連記事】

• 日本郵船のES通過率とWEBテストSPIボーダーなど解説
• 日本郵船のインターン選考攻略と優遇や早期選考！倍率など解説

日本郵船の採用大学ランキング（上位10校）

それでは先ずは最新の公表情報や就活調査をもとに、日本郵船が2024年に多く採用している大学上位をランキング形式で紹介していきます。

なお、完全な「上位10校と採用人数」の公式公開データは見つかりませんでしたが、就活サイト・大学別実績データをもとに、近似的なランキングを提示しております。

順位	大学名	人数
1位	早稲田大学	13人
2位	慶應義塾大学	9～10人
3位	東京大学	6人
4位	一橋大学	3～4人
5位	京都大学	2人
5位	東北大学	2人
5位	東京外国語大学	2人
8位	北海道大学	1人
8位	大阪大学	1人
8位	立命館 上智大学	1～2人

上記の日本郵船の採用実績を見て傾向を考察してみます。

高学歴層の割合が高い

早稲田・慶應・東大・一橋・京大など、難関大学出身者の採用が目立ち、就職四季報・内定者レポートでも旧帝大・早慶などが多く報告されており、そのため、学歴フィルターは何かしらある傾向が強いです。

これは総合商社や大手メーカーと同様に、総合力・英語力・論理力が重視されるためと考えられます。

海事・海洋系大学（東京海洋大学など）からの採用実績が存在

海運という専門性を踏まえ、海事系大学出身者が一定数採用され、特に海上職や技術系職種では有利に働く場合もあります。

実務適応力を重視

募集要項上は文系・理系を限定していない旨が示されますが、選考では「英語力・国際感覚・チームでの実績（体育会含む）」「論理的思考」が評価され、結果として高学歴層が多く残る傾向があります。

女性採用比率は徐々に上昇

過去数年の採用実績では男性が多い（例：総数ベースで男性優位）報告が多数ありますが、女性採用を増やす動きや職種の多様化が進んでおります（年度により差あり）。

それでは日本郵船の採用大学に、日本郵船の役員クラスの出身大学からの採用を積極的にしているかどうか、日本郵船の歴代社長の出身大学を見てみましょう。

日本郵船の歴代社長の出身大学から採用大学を検証

• 初代社長 森岡昌純　（薩摩藩） 
• 第2代社長　吉川泰二郎　 （慶応義塾大学） 
• 第3代社長　近藤廉平 （慶応義塾大学） 
• 第4代社長　伊東米治郎 （ミシガン大学） 
• 第5代社長　白仁武 （東京大学　旧：帝国大学） 
• 第6代社長　各務鎌吉 （一橋大学　旧：東京高等商業学校） 
• 第7代社長　大谷登 （一橋大学　旧：東京高等商業学校） 
• 第8代社長　寺井久信 （東京大学　旧：帝国大学）
• 第9代社長　市原章則 （東京大学　旧：帝国大学）
• 第10代社長　浅尾新甫 （東京大学・オックスフォード大学　旧：帝国大学）
• 第11代社長　児玉忠康 （京都大学　旧：京都帝国大学） 
• 第12代社長　有吉義弥 （東京大学　旧：帝国大学）
• 第13代社長　菊地庄次郎（東京大学　旧：帝国大学）
• 第14代社長　小野晋 （東京大学） 
• 第15代社長　宮岡公夫（東京大学） 
• 第16代社長　根本二郎 （東京大学） 
• 第17代社長　河村健太郎　（東京大学） 
• 第18代社長　草刈隆郎 （慶応義塾大学）
• 第19代社長　宮原耕治 （東京大学）  
• 第20代社長　工藤泰三 （慶応義塾大学） 
• 第21代社長　内藤忠顕 （一橋大学） 
• 第22代社長　長澤仁志 （神戸大学） 
• 第23代社長　曽我貴也 （一橋大学） 

歴代社長の出身大学を俯瞰してみると以下の特徴が見られます。

旧制・旧帝大（特に東京帝国大学→東京大学）の強い存在感

戦前・戦後直後から長期にわたり、東京帝国大学（現・東京大学）出身の社長が複数就任しており、法学部・経済学部などの出身者が経営トップに登用される例が目立ちます。

これは戦後の産官学のリーダー層が東京大学を中心に形成された社会背景を反映していると考えられます。

商業系・経済系（東京高等商業＝現・一橋大学、神戸大学など）の存在

商業や商学系の伝統校である東京高等商業（現：一橋大学）出身者も幾人か社長に就任していますが、近年では一橋大学出身の内藤氏、曽我氏のように、経済・商学系出身が経営に直結する事例が見られます。

私立名門（慶應義塾）の登用も散見される

慶應義塾大学出身の社長（例：草刈氏、工藤氏など）が存在し、財界でのコネクションや経営感覚が評価されてきたと推察されます。

近年の多様化（ローカル名門や社内キャリア重視）

最も近年の社長（長澤氏：神戸大学）は、社内での長年のキャリアと実務経験（LNG事業等）を重視しての登用により、学歴の「大学ブランド」だけでなく、社内的人材育成・専門分野の実績が社長登用要件として重視される傾向が強まっているとおもいます。

なぜこのような変化が起きたか（背景要因）と共に考えられる背景は以下の通りです。

• 産業構造の変化

海運業はグローバル化、専用船・エネルギー輸送の高度化、規制対応（環境・脱炭素）への対応が不可欠になり、単にマネジメント能力だけでなく、技術・事業戦略・国際交渉力を併せ持つ経営者が必要になったため、社内での専門実績が評価されやすくなったと考えられます。

• ガバナンス・人事方針の変化

近年はコーポレートガバナンスや内部人材の育成を重視する流れが強まり、外部からの抜擢よりも生え抜きの昇格が増加に伴い、出身大学だけでなく社内での評価軸がより重要になっております。

• 経営ネットワークと多様な知見の必要性

経営課題が多岐にわたるため、法学・経済学の伝統的バックグラウンドに加え、商学・工学・地域拠点の知見を持つ人材も評価されるようになり、日本郵船の歴代社長には東京大学出身者が長らく多数を占めてきたという事実があります。

その後、慶應・一橋などの商学系・私学出身者も首脳に登場し、近年は社内キャリアや専門的事業実績（LNG・エネルギー等）を持つ人物が社長となる傾向が強まっております。

したがって、過去は「学歴（大学ブランド）」が登用の重要な指標であった一方で、現在は学歴に加えて『社内実績・専門性・国際経験』が社長登用の重要な判断基準になっていると考えられます。

日本郵船の採用大学の観点から見ると歴代社長の出身大学を率先して採用しているようにも見えないので、歴代社長と同じ大学でなくても焦る必要はないでしょう。

それでは続いて日本郵船の就職難易度について紹介していきます。

日本郵船の就職難易度

日本郵船の就職難易度ですが、東洋経済オンライン発表の2024年卒の「入社が難しい有名企業ランキング」では、日本郵船は27位、就職難易度は61.8でした。

このランキングで見る限り日本郵船の就職難易度は非常に高いと言って良いでしょう。

それでは続いて、日本郵船の倍率から就職難易度を見ていきましょう。

日本郵船の倍率から見る就職難易度

選考倍率（応募者数／採用者数）という観点ですが、新卒向けに公表された確定的な倍率データは見つかっていないのですが、確認できる数字・参考情報として中途採用の例では、「選考倍率30倍程度（書類選考通過率：約3倍、一次面接通過率：約5倍、最終面接通過率：約2倍）」という数字が示されております。

また、新卒採用に関して「採用予定51〜100名」などの募集枠がリクナビ上で示されており、出身大学別の採用人数が数名にとどまるデータがあるため、応募母数を仮に数百〜千人規模とすると、倍率は数十倍以上という推測ができます。

結論として、日本郵船の選考倍率は公表されていないものの、数十倍という規模が想定され、就職難易度の高さと整合するものであると考えられます。

日本郵船の社内制度から見る就職難易度

日本郵船の社内制度の内容としては下記になります。

【初任給】

2025年4月実績で、陸上職事務系・陸上職技術系・海上職ともに月額 333,000円（四年制大学卒）という数字が公表されております。

【フレックスタイム制度】

標準労働時間7時間、コアタイム11:00〜15:00という制度もあります。

【休日・休暇】

完全週休2日制（土日）・祝日・メーデー・創業記念日・年末年始。初年度有給14日、以降1日ずつ増え20日まで。夏季・冬季休暇7日などがあります。

【福利厚生施設】

独身寮・社宅、保養所（箱根・軽井沢・那須）、総合運動場（グラウンド・プール・テニスコート）などがあります。

【育児・介護支援制度】

育児休業制度（子の出生翌日から最大2年8週まで取得可能）・育児短時間勤務／育児フレックスタイム制度・介護休業・配偶者転勤休業制度等があります。

【教育・研修制度】

新入社員研修（座学＋現場研修）、その後も毎年30種以上の集合研修、語学・財務・リーダーシップ・マネジメント等を対象とした育成プログラムがあります。

【海外勤務・ジョブローテーション】

採用ページのFAQによれば、陸上職において「5人に1人が海外で勤務」しており、赴任期間約3年です。

【平均年収】

約1,378万円（2024年3月期）という情報もあり、高水準の給与体系が示されており、高年収が期待されております。

それではここからは社内制度 × 就活人気 ×将来性という観点でなぜ、日本郵船の人気が高いのか整理します。

• 初任給・年収データが公開されていて“数字が見える”安心感があります。
• 海外勤務やジョブローテーションという「成長機会」が制度上明記されており、学生が自身のキャリア成長を想像しやすいです。
• 育児・介護・社宅・保養所など福利厚生の充実という“働き続けられる土壌”が整っており、特に就活後半〜将来を考える学生にとって魅力的です。
• 業界が海運・物流といったグローバルインフラであるため、“社会貢献性・スケールの大きい仕事”を志向する学生にマッチしております。

日本郵船の選考フロー攻略

日本郵船の選考は年により微修正がありますが、概ね次の枠組みで進行します。

• ES（WEBテスト）
• 適性検査 
• 一次面接
• ・二次面接 
• 三次面接
• 最終面接 
• 内定

なお、職種（陸上職／海上職／技術職）や年度で多少変更となる可能性があります。

日本郵船の選考フロー│ES通過率

「ES通過率」については、公式での明示数字は公表されていませんが、就活関連サイトでは以下のような記載があります。

日本郵船のES通過率ですが、日本郵船ほどの人気企業なので通過率は20％から30％と低いでしょう。

大学別採用人数が非常に少ない（数名程度）というデータから考えると、ES通過率は数％〜十数％程度という可能性もあります。

日本郵船の選考フロー│適性検査

ES通過後、適性検査（Webテスト）を導入する企業が多いですが、日本郵船でも同様です。

以下、適性検査に関する情報とポイントを整理します。

Web テストの種類・形式にて多くの就活支援サイトでは、日本郵船では SPI（Web版） が使われるという情報が一般的に挙げられています。

ボーダーライン・通過基準ですが、「SPIで8割程度の正答率を確保すること」を目標とすべきです。

難問・応用問題よりも基本問題を確実に押さえることが戦略になるとされており、Webテストでのミス・時間配分ミスは即失点につながるため、スピードと正確性の両方を鍛えておく必要があります。

日本郵船の選考フロー│面接対策

日本郵船で行われる面接の主な質問は下記になります。

• なぜ数ある業界の中で、海運業界を志望するのですか？
• なぜ就活の企業選定の中で日本郵船なのですか？ 
• 他社との違いをどう見ていますか？
• 周囲からはどんな人だと言われますか？
• 苦手なタイプの人とはどう接しますか？
• 内定を出したら入社しますか？
• 航海と荷役どちらに興味がありますか？
• 航海の観点で乗ってみたい船はありますか？
• 陸上勤務で将来的にやりたいことは何ですか？
• 説明会や座談会で印象的だったことは何ですか？
• 中学、高校では何をしていましたか？
• 学生時代の経験と航海士に共通することは何かありますか？
• 他の志望業界・企業はどこかありますか？
• OB訪問をしましたか？また具体的には何人OB訪問しましたか？
• 自己紹介を1分程度で簡単に説明してください。
• 学生時代に力を入れたことを1分程度で説明してください。

日本郵船の本選考のWEBテストやES、面接の攻略についてはこちらの記事で詳しく紹介しているので、こちらの記事も参考にしてくださいね。

• 日本郵船のES通過率とWEBテストSPIボーダーなど解説

日本郵船の選考対策

日本郵船の選考の対策として事前に押さえておくべきポイントを下記にてまとめてみます。

• 職種を決める（陸上事務／陸上技術／海上）

採用ページに「入社後に職種変更はできない」と明記されており、志望職種は、ESで重要に扱われます。そのため、職種ごとの業務想定を確認して、自分の強みと合致させると良いと思います。

• IR（中期経営計画）とサステナビリティを読む

中期計画や決算説明資料で日本郵船が注力する事業（LNG、洋上風力、脱炭素、デジタル化、自動車物流など）を把握すると企業動向が鮮明に理解でき、面接では「自分はこの分野でこう貢献したい」と具体的に語る準備をすると良いとおもいます。

• 公式SNSで“最近の話題”を3つピックアップ

最近の新卒採用においてはSNSの活用は企業ではかなり重要になってきております。

そのため、直近のプロジェクトや社内イベント、社員インタビューなどを見ておいて、面接で「先日の御社の○○の投稿を拝見し…」と話せると最新性と関心の深さが伝わるとおもいます。

• 業界（海運・物流）全体の基礎知識を補強

コンテナ市況、燃料価格、脱炭素規制、サプライチェーンの課題を押さえ、IRや主要報道（Reutersなど）で直近の市場環境も確認することで経緯的な目線で選考に挑めるとおもいます。

• 業界・企業理解を“自分の言葉”で語る

例えば面接では「世界の脱炭素規制の強化に伴い、船舶燃料の転換が進んでいます。御社はLNG燃料やアンモニア試験を進めており、私は□□でそのデータ解析を通じて貢献したいです。」と繋げるとイメージがつきます。

• 技術分野や物流改善アイデアを1案用意しておく

物流最適化・デジタル化・港湾効率化など、自分の知見を1つの提案にまとめて2分で説明できるように言えると説得力が増します。

• 英語面接対策

海外勤務や海外拠点とのやり取りが想定されるため、英文での自己紹介・志望動機・業務での想定課題対応を練り、TOEIC等のスコアを提示できるようにしておくとイメージがつくとおもいます。

特に選考で押さえておくべき日本郵船固有トピック（面接で当たりやすい）ものは下記になります。

脱炭素（LNG、アンモニア、CDR）

日本郵船は、CDP評価で高評価を得ており、脱炭素施策は選考で頻出トピックになり、具体的取り組み（LNG燃料船の導入、CDP Aリスト等）をIR/サステ資料で押さえておくと良いです。

自動車輸送と専用船

日本郵船は自動車専用船の大手でもあるため、自動車物流の知見は強みになります。

デジタル化・物流最適化

サプライチェーンや港湾の効率化、データ活用の話題にして、自分の経験（データ分析、プログラミング等）があれば具体事例として語ると良いです。

グローバルなリスク管理（地政学、関税、航路回避等）

世界情勢の変化が業績に響く点（ニュース記事など）も事前に押さえておき、常に情報のアンテナを貼っておくことでアピールポイントになるとおもいます。

日本郵船の採用大学ランキングまとめと学歴フィルターなど解説

日本郵船の採用大学ランキングから読み取れる傾向として日本郵船では、上位私立大学（早稲田・慶應）や国立難関大学（東大・一橋・京大・東北大等）からの採用実績が目立ち、少なからず学歴フィルターはある傾向が強いです。

また、海運・物流という業界特性から、海事・海洋・国際・語学・海外実習などに関連する経験を持つ学生が有利という傾向も見られます。

よって、採用人数自体が少数であり（数名〜数十名規模）、倍率・競争率が高い状況であるため、「大学ブランド＋自分の実績・志望動機・準備」が重要になります。

日本郵船の就活にオススメの関連書籍

• 分かりやすい海運業界入門 2023年版　著者：業界研究ラボ

海運業界は、日本の物流の根幹を支える、船を使った貨物輸送業です。

大量の貨物を安価に長距離輸送できるため、エネルギー資源の輸入や製品の輸出入に不可欠で、複雑な産業構造を持ち、荷主、船主、船舶管理会社、オペレーターなどの多様なプレイヤーが関わっております。

また、グローバルな競争や市況の変動など、常に先を読んだ柔軟な意思決定が求められる業界の内容を解説した書籍です。

日本郵船は海運・物流のグローバル企業であり、海運業界そのものの構造・動向・専門用語を理解しておくことが重要で、書籍の「海運業界の基本から最近の動向（環境対策・物流ネットワーク・グローバル貿易）まで幅広くカバー」しており、業界研究の土台として最適です。

就活での活用方法としては、ES・面接時に「海運業界全体の動向」「物流・船舶に関する知識」を語れるようになります。

例えば、「海運業界は○○のような構造を持っており、貿易依存の高い日本では……」といった文脈で志望動機を作ることができると印象が良くなります。

企業研究パートで「日本郵船がこの業界の中でどのようなポジションにあるか」を語る際に、業界入門書で得た知識を基に「私はこのように理解しています」という形でも使えます。

実際の面接で「業界の課題」に触れられたとき（例：脱炭素、航路効率化、デジタル化）、「この書籍を読み、●●という変化があると学びました。日本郵船では××という取り組みをしており、それを自分も志望する理由としています」という流れでも使えるとおもいます。

• 海運と港湾 ～基礎から学ぶ～　著者：池田良穂

海運と港湾の基本的な仕組みを解説した書籍で、日本の輸出入貨物の大部分を占める海運の役割や、コンテナの種類などの基本的な知識について、初心者向けにまとめられております。

また、港湾・船舶・輸送の基礎知識（構造、物流の流れ、港湾施設）をイラスト・写真付きで解説しており、専門知識をざっとインプットするために良書です。

なぜ、日本郵船の就活にとって良いのか、海運企業としての日本郵船は「船」「港湾」「物流ネットワーク」「海上輸送」の知識があると選考でも差別化できるポイントだとおもいます。

就活での活用方法としては、ESや自己PRで「私は●●という船舶／港湾の知見を持っています」という形で使えます（例えば、「船荷役の効率化に興味を持ち、港湾構造の勉強をしました」など）。

面接で「日本郵船の業務で興味があるもの」「この会社ならではの事業を深めたい」という話をする際に、「港湾・船舶・物流の流れを理解しており、その上で貴社の●●という事業に関わりたい」と語れるとおもいます。

また、インターン参加や企業説明会で「船・港・物流」に関する質問が出たとき、基礎知識をもとに自分の言葉で説明できる準備になります。

• 図解入門よくわかる 最新船舶の基本と仕組み[第4版]　著者：川崎豊彦

船の基本から最新技術までを図解で解説する入門書で、浮力、航海術、海運の仕組みといった基礎知識から、脱炭素時代の造船・海運業界の最新情報までを、初心者にもわかりやすく網羅しています。

日本郵船が扱う貨物船・コンテナ船・LNG船・専用船などは構造・運航技術が異なり、「船舶の基本知識」を理解しておくと、技術系・運航管理系・事務系問わず業務理解がある学生として評価されやすいです。

 就活での活用方法として、面接・グループディスカッション（GD）で船舶・物流関連テーマが出た際、「●●という構造・仕組みを理解しています」と具体的に言えると信頼感が増します。

ESで「私は●●という技術／輸送方法に興味があります。書籍で船舶構造を学び、貴社の××専用船に興味を持ちました」という構成で使えるとおもいます。

また、運航管理・技術系を志望するなら、「この船舶の構造を理解している」という点はアピール材料になるとおもいます。

• 最適物流の科学　著者：菅 哲賢

国際海運の現場で活躍する著者が、荷主・物流・海運企業の課題や海運業界の現状、将来像を事例を交えて解説する書籍です。

また、著者が「船を持たない国際海運会社（NVOCC）」のトップであった経験から、船を動かすことの裏側にある真実を明らかにし、「最適物流」とは何かを問いかけており、物流業界のビジネスパーソンや新入社員にも教科書として読める内容です。 

日本郵船は「定期船・専用船・グローバル物流ネットワーク・環境対応」等を戦略に掲げており、物流の最適化・効率化という視点は、まさに同社の事業に直結しています。

 就活での活用方法としてES・面接で「貴社の物流ネットワークをどのように改善・支援できるか」という設問が出ることがあります。

そのため、書籍で学んだ「物流最適化」の視点をもとに、「私は●●という知見を持ち、それを貴社の××事業で活かしたいです」という流れで話せるとおもいます。

また、グループディスカッションでは、「物流効率化」や「コスト削減・脱炭素」テーマが出た場合、「この書籍にこういう事例があり、私ならこう取り組みます」と発言材料になり、技術・事務系問わず、「物流全体を俯瞰できる知見がある」という印象を与えられます。

日本郵船の就活にオススメの資格

• TOEIC（Listening & Reading）または英語証明（英検・TOEFL等）

日本郵船はグローバルに展開しており、陸上職・海上職ともに「海外勤務」「国際貿易」「グローバルネットワーク対応」が前提となっており、採用ページのFAQでも「陸上職のうち5人に1人が海外勤務」という記載があります。

さらに英語力は“当たり前の基礎条件”として評価される業界・企業で、特に海運・物流では海外荷主・取引先との英語交渉や文書処理が発生するため、重要な部分です。

就活での活用方法としてES・履歴書欄にスコアを明記（例：TOEIC 900点）することで、「国際感覚・語学力あり」と一目でアピールできます。

志望動機・面接では「海外勤務を通じて●●を経験したい／英語を活かして貴社のグローバルネットワークで貢献したい」という流れが作りやすくなります。

また、自己PR・ガクチカで「大学で英語で●●プロジェクトを行い、TOEICでこの点数を出し、海外イベントでも活躍しました」という実績として語ることができます。

• ロジスティクス・オペレーション（ビジネス・キャリア検定）2級または3級など物流系資格

職務遂行に必要な専門知識や実務能力を評価する公的資格試験で、厚生労働省が定める「職業能力評価基準」に準拠しており、人事、経理、営業など8つの専門分野で構成されております。

また、学生も受験可能な資格で、特に学生向けには、仕事の基本や職場でのコミュニケーションに必要な知識を問う「BASIC級」があり、就職活動で有利になることがあり、試験は基本的に年2回実施され、マークシート方式の筆記試験が中心です。

海運・物流企業である日本郵船では、物流の知識・在庫管理・輸送システム・国際物流の知見があることが証明され、陸上職（事務系）で「物流／サプライチェーン」分野を志望するなら、資格が知識の裏付けになります。

就活での活用方法として履歴書・ESの資格欄に記載し、「物流管理の基礎を学びました」という説明ができます。

面接で「大学で物流分野の資格取得を目指し、実際に●●を学びました。貴社の物流サービス改善にその知見を活かしたい」と語ることができます。

GD・ケース面接で「輸送／在庫／供給網／物流コスト」などテーマが出た際、知識を活用して意見をいうことで他の学生と差がつき、アピールになるとおもいます。

• 海技士／三級海技士（航海・機関）　※海上職志望の場合

海技士国家試験の合格と必要な「乗船履歴」、そして「海技免許講習」の修了が必要です。この資格は、主に外航船などで船長や機関長を目指す際に必要となります。 

学生が三級海技士を目指す場合、独立行政法人 海技教育機構（海技大学校）のような養成機関に進学し、卒業後の筆記試験免除と口述試験の受験資格を得るのが一般的な方法です。

また、海技大学校では、学生のうちに三級海技士に必要な講習を受講でき、在学期間が乗船履歴として加算されるなどの特典があります。 

そのため、海上職（船に乗って働く職種）を志望する場合、国家資格である海技士（航海・機関）免許が将来的にキャリアに直結します。

大学在籍中に資格取得に向けた基礎知識・勉強を始めておくと、海上職志望としての熱意が伝わるとおもいます。

就活での活用方法として、ES・面接で「将来的には海上職を志望しており、海技士資格取得に向けて準備をしています」と明言できます。

航海・機関系事務職を志望するなら、「海上現場を理解するために資格取得の勉強を始めています」と語れ、海上職説明会・インターンで「船に乗って働くイメージ」「専門性を志す姿勢」が評価され、差別化になるとおもいます。

日本郵船の事業内容など企業研究

日本郵船のサービスは「海・陸・空」を跨ぐ総合物流サービスを基盤としながら、海運を核としたさまざまな輸送・物流・関連ビジネスを展開しております。

以下、日本郵船の主要な事業領域とサービス内容を整理してみます。

• 定期船事業

コンテナ船・貨物船を用いて定期航路で運航する、いわゆる「ライナービジネス」で、アジア・北米・欧州・中南米など世界中の主要港を結び、メーカー・商社・物流業者などに定期輸送サービスを提供しております。

加えて、専用船（自動車専用船、LNG船、原油・石油製品輸送船など）といった「貨物種別特化型船舶」も運航しており、貨物の種類・輸送ニーズに応じた運航体制を整えております。

• 物流事業

「海運だけ」ではなく、輸送の前後工程（陸上輸送、倉庫保管、通関、サプライチェーンマネジメント）を含む“トータル物流サービス”を提供しており「LNG燃料船の投入を軸にした環境にやさしい総合物流サービス」を提供しております。

さらに、陸・海・空を横断する「グローバルネットワーク」を活かし、顧客のサプライチェーン最適化支援も行っております。

• 自動車事業

自動車専用船（Ro-Ro船／カーキャリア）、自動車輸送サービス、関連ターミナル運営などを展開しており、自動車メーカーのグローバル生産・輸出入を支える輸送サービスとして、同社の強みのひとつです。

• ドライバルク事業

鉄鉱石、穀物、鉱物、石炭などの散貨物（ドライバルク）を運ぶ船舶運航・物流サービスを提供しており、大量、長距離輸送が前提となる貨物であり、安定した需給が見込まれております。

• エネルギー事業

原油・石油製品、LNG（液化天然ガス）、LPG、アンモニア・水素等将来燃料まで含むエネルギー資源の輸送・物流サービスを手がけており、脱炭素化・燃料転換が進む中、LNG燃料船の投入・アンモニア・水素燃料船の技術開発・燃料サプライチェーン構築をしております。

• その他の事業

旅客船・クルーズ、船舶管理、ターミナル・港湾運営、不動産事業、情報システム・ICTサービスなど、多角的に展開しております。

日本郵船の企業情報

会社名	日本郵船株式会社 Nippon Yusen Kabushiki Kaisha （Nippon Yusen Kaisha、またはNYK Line）
代表取締役社長	曽我 貴也
本店	〒100-0005 東京都千代田区丸の内二丁目3番2号　郵船ビル TEL：03-3284-5151
支店	北海道支店（札幌市）、秋田支店（秋田市）、横浜支店（横浜市）、名古屋支店（名古屋市）、関西支店（神戸市）、九州支店（福岡市）
創立	明治18年（1885年）9月29日（創業　同年10月1日）
資本金	144,319,833,730円
事業内容	ライナー＆ロジスティクス事業（定期船事業、航空運送事業、物流事業）、不定期専用船事業、その他事業（不動産業、その他の事業）
発行可能株式総数	895,065,000株
発行済株式総数	461,000,000株
株主数 ※2024年3月31日現在	257,294名
上場取引所	東京（プライム）
従業員 ※2024年3月31日現在	35,243名
会計監査人	有限責任監査法人トーマツ